世界の水産物の漁獲量の83％を供給している64の大規模海洋生態系に関する分析によると、世界的な漁獲量はその年以来1060万トン減少している。
そしてシーフード食の風潮が逆行しなければ、全世界の漁業の完全崩壊は2048年あたりに訪れるだろう。
太平洋ゴミベルトを埋め尽くすのはペットボトルやストローではなく、ほとんどが放棄された漁具だ
Slatの科学者チームが2018年3月22日に発行したサイエンティフィックレポートの総合ニュースでは、79,000トンという数字は当初の推測よりも4倍から16倍の量と結論づけた。またゴミのうち46%が漁網で、残りのほとんどがロープや牡蠣養殖用パイプ、うなぎ用の罠、木箱、カゴなどの漁具が占める。また科学者たちは、瓦礫の20%は2011年に発生した日本の津波によるものだと推測している。
肉を食べる人々は地球を破壊していると報告
「世界は必要以上に動物性タンパク質を消費しており、これは野生生物に壊滅的な影響を及ぼしている」とWWFは言う。
家畜の飼料を生産するのに必要とされる莫大な面積の土地のため、肉の消費は世界で最も価値があり無防備な地域の数々を壊滅的なものにしている、とリポートは警告している。
WWFによれば、高レベルの肉や乳製品を含む西洋食の人気が高まっている、すなわち栄養所要量を満たすための世界的な動物性食品の消費が削減されれば、ヨーロッパ連合の1.5倍のサイズの面積が節約されることを意味する。
Extinction and Livestock Conference（絶滅と家畜会議）で発表された新しいリポート、Appetite for Destruction（破壊への食欲）は、動物性食品の消費は作物を育てるための土地使用を莫大に、且つ増加させていると言う。
これはアマゾン、コンゴ盆地、ヒマラヤなど、水や土地の資源が既に大きな圧力を受けている地域を脅かしているとリポートは警告した。
WWFによると、過剰な動物性食品の消費は全ての生物多様性の損失の60％を占めており、英国の食品産業だけで推定33種の絶滅に直結している。
WWFの食糧政策責任者であるダンカン・ウィリアムソン氏は声明の中で、
「世界は必要以上に動物性タンパク質を消費しており、これは野生生物に壊滅的な影響を及ぼしています。」と述べた。
「世界的な生物多様性の損失の60％という驚異的な原因は、私たちが食べる食料にあります。肉ベースの食事が水と土地に影響を与え、温室効果ガスの排出を引き起こすことは多くの人が知っていますが、最も大きな問題が動物が食べる作物ベースの飼料から来ることを知っている人はほとんどいません。」
大豆は大量に生産されており、2010年には英国の畜産業は動物飼料用の大豆を生産するためにヨークシャー（＊）規模の面積を必要とした、とリポートは述べている。
肉の消費量の増加に追いつくために、大豆の生産量は2050年までに80％増加すると予想されている。
＊（イングランドの北部にある地方。地方としてはイングランドで最大の面積をもつ）
食事ガイドラインでは1日当たり45〜55gのタンパク質が推奨されているが、それでも英国の平均的な人は64〜88gを消費し、そのうち37％が肉ベースだ。
地球上全ての人が栄養所要量を満たすための動物性食品の消費量を減らすと、必要な農地の総量は13パーセント減少し、その結果、農業生産から6億5000万ヘクタール近くが節約される。
集約的畜産が動物性食品の健康的なオメガ3含有量の減少と不健康な飽和脂肪の増加に関連しているため、私達が食べる肉は栄養価が低くなった、とチャリティは警告した。
リポートによると、1970年代の1羽の鶏肉に含まれた健康的なオメガ3脂肪酸の同量を得るためには、今日6羽の集約飼育された鶏を食べる必要があるという。
ウィリアムソン氏はこう加えた：
「人や自然が繁栄するためには、私達は別の方法で食料の消費や生産をする必要があります。動物性タンパク質の摂取量を減らすことで、より持続可能な方法で農業を行いながら、環境への影響が少なく、より健康的で栄養価の高い食べ物を摂ることが出来るようになるでしょう。」
The Independent 
ヴィーガン活動家。現在京都在住。
温室効果ガスの半分は肉食によるものだと研究で断言された
地球環境を守るために動物性食品を避けるべきかどうかの物議を醸す最新の研究によると、
食肉生産による温室効果ガス排出量は現在推定されているよりはるかに多いそうだ。
信頼のあるアメリカthinktank、ワールドウォッチ研究所、世界銀行の環境アドバイザーによって出版された記事によると
地球規模で18％と言われていた肉食による温室効果ガス排出量は、実は51%であったと発表された。
その記事によると、何百億という牛、羊、豚、鶏や他の動物の3つの主要な分野のメタンガス・土地利用・呼吸によって
引き起こされる温室効果ガス排出量を大幅に少なく見積もっていると主張した。
肉食の大幅な削減は気候の崩壊を避けるために‘不可欠’
主要な研究もまた、地球が地球上の人口を養っていく能力を破壊することを避けるためには、畜産業の大幅な変更が必要であることを見い出した。
食糧システムの環境への影響に関する最先端の分析によると、肉食の大幅な削減は危険な気候変動を避ける為に不可欠だ。
西側諸国では、牛肉の消費量を90％減少させ、5倍多くの豆類に置き換えられる必要がある。
この研究はまた、数十年のうちに地球上にいると予想される100億人の人々を養うための地球の能力を破壊することを回避するためには、畜産業への凄まじい変化が必要であることを見出している。
食料生産は既に家畜から出る温室効果ガス、畜産を行うことからくる森林伐採および水不足、そして畜産公害が原因の広大な海のデッドゾーンにより環境にとてつもないダメージを与えている。しかし何もしなければ、2050年までに世界の人口は23億人増え、世界の収入は3倍になり、より多くの人々が肉中心の西洋食を食べられるようになるので、その影響は遥かに悪化する。
この軌道は、超えると人類が生きるのに苦労するであろう重大な環境的限界を打ち破るだろう、と新しい研究は示している。
研究チームを率いたオックスフォード大学のマルコ・ スプリングマン氏は、「これはかなり衝撃的です」と述べている。
「私たちはシステム全体の持続可能性を本当に危険にさらしています。私達がもし人々が畜産業で食べていくことに興味があるのなら、それはしないほうがいいです。」
「世界人口100億人を養うことは可能ですが、私達が自分達の食べ方や食べ物の生産方法を変えた場合に限ります、」と、研究チームの一員であるドイツのポツダム気候影響研究所のヨハン・ロックストローム教授は述べた。
「食糧部門を緑化するか、又は私達の惑星・地球を食べ尽くすか：これが今日のメニューに載っていることです。」
国連の新しい調査報告にて2030年には超えてはならない1.5度を超えるだろうと世界のトップ科学者たちが揃って警告した。1.5度を一度超えてしまうと干ばつ、洪水、猛暑が更にひどくなりもう止められなくなると。
報告書によれば、肉や乳製品の摂取量を減らすことは重要であるが、現在の傾向は逆方向を向いていると述べている。
雑誌Natureに掲載されたこの新しい研究は、地球環境に対する食料生産の影響を評価するために各国から得られたこれまでで最も綿密で総合的なデータだ。
そして研究は迫り来る食糧危機を止めるために何が出来るかに目を向けた。
「魔法の弾丸なんてものはありません、」スプリングマン氏は述べた。
「しかし（農場での）食と技術の変化は2つの不可欠なことであり、うまくいけばそれらは食物の損失と無駄の減少によって補完されることができます。」
今日生産されている食料の約3分の1は食卓に届くことはない。
研究者らは、1.5℃はもちろんのこと、気候変動を2℃以下に抑えるためには「フレキシタリアン」の食生活をすることへの世界的なシフトが必要であることを見出した。
このフレキシタリアンの食生活は、平均的な世界の市民が豆類の消費を3倍にし、ナッツや種子を4倍にすると同時に、牛肉を75％減らし、豚肉を90％減らし、半分の個数の卵を食べるようにする必要があることを意味する。
これは家畜からの排出ガスの量を半分にし、糞尿のより良い管理はさらなる削減を可能にするだろう。
裕福な国では、必要とされる食事の変化はますます顕著になってくる。
英国や米国の市民は、豆類を4倍から6倍に増加させながら、牛肉を90％、牛乳を60％カットする必要がある。
しかしながら、貧しい国々の何百万という栄養不足の人々は、もう少し肉や乳製品を食べる必要がある。
肉の消費量を減らすことは、教育・税金・植物由来食品への補助金・そして学校や職場のメニューの変更によって達成されるかもしれない、と科学者たちは述べた。
森林伐採、水不足、肥料の過剰使用による汚染を止めるためには、農法の大幅な変更が必要だ。
これには貧困国における作物収量の増加、より世界的な貯水、そしてより慎重な肥料の使用が含まれる。
「非常に遠大な選択肢の組み合わせが必要であるという事実に驚きました、」とスプリングマン氏は言った。「私達は可能なことを限界まで本当に追い込む必要があります。」
スプリングマン氏によると、そのための食事法と畜産業の全ての選択肢は既に世界のどこかで実施されているという。
オランダとイスラエルでは、肥料と水の使用が改善されている一方で、一部の都市では若者の肉消費量が大幅に削減されている。
しかし、世界的な変化が必要だと彼は述べた：「私達には出来ると思いますが、正しい枠組みを提供するためにもっと積極的な政府が本当に必要です。人々は自分達の食事法を変えて個人的な違いを生み出すことができますが、それだけでなく各々の政治家のドアをノックして私達はより良い環境規定が必要であると言うこと – それも非常に重要です。政治家達に責任逃れをさせないこと。」
研究チームの一員ではなかったリーズ大学のティム・ベントン教授は述べた：
「食の選択は非常に個人的なものであり、行動の変化を助長することは困難である場合があることを私達は知っています。しかし証拠は今はっきりしています －持続可能な未来を築くためには、食事を変える必要があります。 またそれが私達を健康にするという事実はそのことを思い悩む必要もないものにします。」
the Guardian ヴィーガン活動家。現在京都在住。